「同棲」で賃貸契約するときの条件と部屋選びのコツ《上野駅前店》

カップルでひとつの賃貸住宅を借りて、「同棲」するケースでは、費用の負担が軽くなったり、よりよいお部屋を契約できたりと魅力的なメリットがあります。
しかし、賃貸で同棲するには、事前に知っておきたいルールやポイントもあります。
今回は、借りるための条件や審査通過の対策など、同棲をかなえるためのコツを解説します。

「同棲」のための賃貸契約には条件がある？

賃貸住宅は数多くありますが、同棲をするための賃貸契約で、知っておきたい条件があります。

「同棲可能物件」を探す

同棲をする場合には、通常の場合と違い、契約の条件となるものがあります。
まず賃貸住宅のお部屋探しの段階で、「同棲可」あるいは「2人入居可」などの情報が書かれた物件を探します。
これをクリアせずに、対象とならない賃貸住宅で同棲をはじめてしまうと、たとえこっそり暮らしていても、後々、トラブルに発展してしまう可能性があります。
また、「2人入居可」などの表記の場合にも、対象となるのが、夫婦や兄弟など親族間のみとしている物件があります。
そうなると、記載があっても同棲ができる賃貸とはかぎりません。
一方で、「同棲可」と見当たらなくても、問い合わせたら可能なケースもあります。
まずは、記載のある物件を探しつつも、状況にあわせて、不動産会社に確認をとるのが安心です。

同棲に必要な初期費用

次に、同棲をはじめる条件として、初期費用をまかなえる資金があることもあげられます。
計画に組み込んでおきたい初期費用の一例としては「敷金」「礼金」があります。
それぞれ賃貸住宅によって金額が異なります。
多くの場合は「家賃〇か月分」といったかたちになります。
2人で暮らす賃貸は、その分家賃も高い物件になりがちですが、家賃の金額にあわせて、敷金なども高くなることをふまえておきましょう。
また、同棲にあたって、あらたに家財道具の購入が必要になるケースもあります。
たとえば、テーブルやイスなどの家具も2万円ほど、洗濯機や冷蔵庫などの家電も10万円ほどが、一般的にかかる予算といわれます。
賃貸の入居前後は物入りですから、これらの費用も、資金面の必要な条件として準備しておきましょう。

契約者はどうする？

「契約者」については、どちらがなるべきかなどの条件があるのでしょうか？
結論からいうと、2人のうち、どちらが賃貸借契約を契約者となっても問題ありません。
法律的にもルールや指定はないのですが、一般的には収入のより多い方が契約を結ぶことが多いです。
同棲の場合、契約時には「入居申込書」の記載をどうするかも気になるところでしょう。
とくに「続柄」については、両家が公認しているような結婚前提の場合には「婚約者」としておくのがよいでしょう。
それ以外の場合には、「知人」「友人」などの続柄に、「同棲」と添えておく方法などが考えられます。

どちらかの部屋だった場合も許可をとる

もともと、どちらかが入居していた賃貸住宅に、後からもう1人が住むといった場合は、「許可をとる」ことが条件になります。
行き来をしているうちに、自然と同棲をはじめるといった場合でも、入居の前に、大家さんや管理会社へ連絡をして許可をもらうようにしましょう。
もし、その物件が単身者向けの賃貸であった場合には、同棲の許可を得るのは難しくなります。

同棲で賃貸契約するとき「審査」をどう通す？

同棲の場合、契約前の「入居審査が厳しい」という聞いたことがあるかもしれません。
本当にそうなのでしょうか。
そういわれる理由や対策をみていきましょう。

入居審査とは？

まず、入居審査について、簡単におさらいしておきます。
これは、借主の情報をもとに、賃貸契約をしても問題がないかが判断されます。
基本的には、大家さんと管理会社で契約前におこなうもので、審査基準もルール化されているようなことはありません。
しかし、重視される項目としては「経済状況」です。
職業や勤め先、賃貸での滞納の有無などが判断材料とされます。
家賃の滞納が考えられる場合など、大家さんにとってはリスクとなるため、断られることもあります。
また、貸主側としては、入居後にトラブルを生じるような場合も避けたいたので、申し込み時の態度や外見などが判断に影響する場合もあります。
一般的に、かかる時間は2日から1週間ほどです。

同棲の場合に通りにくい理由

審査は、基本的には滞納などのリスクがないかを判断するものとわかりました。
収入面でいえば、カップルのほうが、2人分の収入があり、滞納リスクも低いはずです。
それではなぜ、同棲の場合に「厳しくなる」といわれるのでしょうか？
それには、いくつかの理由があります。
ひとつは「分かれて退去する可能性」です。
同棲するまで仲がよくても、入居後に、生活をはじめるとお互いの嫌な部分がみえてきて、破局につながるケースがあります。
結婚よりも不安定な状態として見られ、同棲解消となって2人とも退去する可能性を考えると、大家さん側からすればリスクとなるのです。
また、同棲するカップルの入居で、周辺と騒音トラブルになる場合あります。
たとえば、友人を招いた際に騒いだり、ケンカで大声をだしたりなどが、トラブルのひきがねです。
ほかにも経済的に有利と考えらえるカップルですが、万一、滞納すれば回収が難しいケースもあります。
2人が家賃を折半しているケースが多く、どちらかが支払わなくなった場合、もう1人が払うにしても、同棲のために借りた賃貸は間取りも広く、1人で支払うには家賃が高いといったことも少なくないのです。
これらのことから、リスクをさけるためにも、同棲だと賃貸住宅の入居審査が厳しいといわれています。

無事に通るための対策

審査で、同棲する場合にハードルとなるのが、婚姻関係のような法的なつながりが薄いことです。
そのため、対策として、契約者でないほうが「連帯保証人」になるという手もあります。
くわえて、家族などの連帯保証人もあれば、大家さん側も安心して、通過しやすくなると考えられます。
しかし、このような手段がとれない場合や、それでも通過できないときには、「保証会社」を利用する方法があります。
保証会社に加入することで、より大家さんの安心や信頼がたかまり、通過する場合もあるのです。

「同棲」で賃貸を探すコツ！契約前に知っておきたいポイント

最後に、同棲のためのお部屋探しにあたって、失敗しないためのポイントとコツを紹介します。

立地の決め方

どのエリアに住むかは、同棲で重視されやすいポイントです。
どちらかが一方的に決めず、2人がともに通勤や通学しやすいエリアを検討して、決めていきましょう。
距離だけでなく、通勤にかかる時間や乗り換えの負担も考慮した契約がコツです。

家賃を考える

家賃にいくらかけられるか、2人の想定が違う場合もあります。
2人の収入をあわせ、生活費など必要な費用をひいてから、無理のない予算で考えることがポイントです。
家賃の目安として、年収の25％程度といわれています。

2人のスタイルで話し合う

このほかの条件についても、2人でよく話すことがポイントになります。
間取りや設備、過ごし方など、こだわりたい部分も含めて話し合ってみましょう。
そこから、条件の優先順位をつけていくと、お部屋選びのときに役立ち、契約するか意見がわれることなくスムーズに進められるコツとなるでしょう。

まとめ

同棲するために契約する賃貸住宅の審査や、お部屋選びのコツなどを紹介しました。
通常の賃貸住宅での入居とは異なるポイントも多いですね。
賃貸での同棲を考えはじめたら、ぜひ、お気軽に不動産会社へご相談ください。